在宅介護サービスについて解説します！～訪問系サービス編～

在宅介護において、訪問系サービスは利用者様が住み慣れた自宅で安心して暮らし続けるための重要な支援です。近年は、医療ニーズの高い方や重度の要介護者の在宅生活を支えるため、様々な訪問系サービスが整備されてきています。

本記事では、訪問系サービスの基礎知識から具体的な利用方法、サービスの種類と内容、効果的な組み合わせまで、ケアマネジャーの皆様に役立つ情報を詳しく解説していきます。介護保険制度の最新動向も踏まえながら、利用者様一人一人に最適な在宅介護の実現に向けたポイントをご紹介します。

在宅介護サービスの中でも特に重要な訪問系サービスについて、わかりやすく解説します。ケアマネジャーの方々に役立つ情報を、基礎知識から順を追って説明していきましょう。

在宅介護の訪問系サービスとは

訪問系サービスとは、専門職が利用者様のご自宅に訪問してケアを提供する形態のサービスです。住み慣れた環境での生活継続を支援することを目的としています。

利用までの手続きと流れ

訪問系サービスを利用するためには、まず要介護認定を受ける必要があります。その後、ケアマネジャーと相談しながら具体的なサービス内容を決めていきます。

手続きの流れは以下の通りです

1. 要介護認定の申請
2. 認定結果の通知
3. ケアマネジャーとの面談
4. ケアプランの作成
5. サービス担当者会議
6. サービス利用開始

訪問系サービスの利用要件

各サービスには明確な利用要件が定められており、要介護度や医師の指示の有無などによって利用できるサービスが異なります。

サービス名	要介護度要件	その他の要件
訪問介護	要介護1～5	同居家族がいる場合は制限あり
訪問看護	要支援1～要介護5	医師の指示書が必要
定期巡回型	要介護1～5	地域密着型サービス指定あり

訪問系サービスの種類と内容

在宅での介護生活を支える訪問系サービスには、様々な種類があります。利用者の状態や必要性に応じて、適切なサービスを選択することが重要です。

サービス種別	主な提供者	対象者
訪問介護	ホームヘルパー	要介護1～5
医療系訪問サービス	看護師・リハビリ専門職等	要支援1～要介護5
訪問入浴介護	看護師・介護職員	要支援1～要介護5
24時間対応型訪問サービス	介護職員・看護師	要介護1～5

身体介護・生活援助を行う訪問介護

訪問介護では、専門の研修を受けたホームヘルパーが自宅を訪問し、日常生活全般をサポートします。訪問介護では主に以下のようなサービスを提供しています

身体介護の内容

• 食事介助
• 入浴介助
• 排せつ介助
• 衣服の着脱介助
• 体位変換

生活援助の内容

• 掃除・洗濯
• 調理・食事の準備
• 買い物代行
• ベッドメイキング

医療系訪問サービス

医療的なケアが必要な方向けに、専門職による様々な訪問サービスが用意されています。医師の指示に基づいて、看護師やリハビリ専門職が専門的なケアを提供します。

サービス名	提供者	主な内容
訪問看護	看護師	医療処置・健康管理
訪問リハビリ	理学療法士・作業療法士	機能訓練・生活動作訓練
居宅療養管理指導	医師・薬剤師等	療養上の管理・指導

入浴支援に特化した訪問入浴介護

自宅での入浴が困難な方向けのサービスです。専用の移動式浴槽を使用し、複数のスタッフで安全な入浴をサポートします。

状況に応じて、体制や人数は変わりますが、一般的には1名の看護師と2名以下の介護職員が付き添います。

24時間対応型訪問サービス

夜間を含む24時間体制で介護サービスを提供する体制を整えています。定期巡回と随時対応を組み合わせ、必要な時に必要なケアを受けられる体制を構築しています。

主なサービス内容は以下の通りです

• 定期的な巡回訪問
• 緊急時の随時対応
• 利用者からの通報対応
• 医療との連携体制

訪問系サービスを利用するメリット

在宅介護における訪問系サービスには、利用者とご家族の双方に大きな利点があります。

メリットの種類	主な効果	対象者
在宅生活の継続支援	住み慣れた環境での生活維持	要介護者
専門的なケアの提供	質の高い介護サービスの実現	要介護者
家族の介護負担軽減	介護者のストレス軽減	介護家族

在宅生活の継続支援

訪問系サービスの最大の特徴は、住み慣れた自宅での生活を可能な限り長く継続できる点にあります。利用者それぞれの生活リズムや習慣を尊重しながら、必要なサポートを提供することができます。

具体的な支援内容には以下のようなものがあります

• 日常生活動作の支援
• 生活環境の整備
• 安全確保のための見守り
• 緊急時の対応体制の構築

専門的なケアの提供

訪問系サービスでは、専門的な知識と技術を持った職員が個別化されたケアを提供します。利用者の状態や生活環境に合わせて、きめ細かな支援を実施することが可能です。

専門職による主なサービス内容は以下の通りです。

• 看護師による医療的ケア
• 理学療法士によるリハビリテーション
• 介護福祉士による身体介護
• 薬剤師による服薬管理指導

家族の介護負担軽減

訪問系サービスの利用により、介護家族の身体的・精神的な負担を大幅に軽減することができます。専門職による適切なケアの提供は、家族の介護不安の解消にもつながります。

介護負担軽減の具体例としては以下のようなものがあります。

• 介護時間の確保による休息
• 専門職からの介護方法の指導
• 24時間対応による安心感の提供
• 介護に関する相談支援体制の整備

訪問系サービスを利用する際の留意点

訪問系サービスを効果的に活用するためには、いくつかの重要な留意点があります。これらを事前に把握することで、より適切なサービス利用が可能となります。

項目	主な内容	対象者
制限事項	利用回数・時間の制限	要介護1～5
自己負担	原則1～3割負担	全利用者
同居家族の制約	生活援助の制限	同居家族あり

サービス利用時の制限事項

訪問系サービスには、利用者の状態や事業所の体制に応じて、様々な制限が設けられています。特に要介護度によって利用できるサービスの種類や回数が異なる点に注意が必要です。

主な制限事項として以下が挙げられます

• 訪問看護は主治医の指示書が必須
• 居宅療養管理指導は月2～4回までの制限あり
• 夜間対応型訪問介護は要支援者は利用不可
• 定期巡回・随時対応型訪問介護看護も要支援者は利用不可

介護保険制度での自己負担

介護保険サービスを利用する際は、一定の自己負担が発生します。世帯の所得状況によって負担割合が決定されます。

負担割合	対象者の条件	備考
1割	一般的な所得水準の方	標準的な負担割合
2割	一定以上所得者	年金収入等280万円以上
3割	高所得者	年金収入等340万円以上

同居家族がいる場合の制約

同居家族がいる場合、生活援助サービスの利用に制限が設けられています。これは介護保険制度の基本理念である「自立支援」の観点から定められたものです。

具体的な制約としては以下の通りです。

• 同居家族のための調理や洗濯は対象外
• 家族が対応できる家事援助は原則提供不可
• 家族の不在時や一時的な事情による利用は可能
• 特別な事情がある場合は個別に判断

訪問系サービスの組み合わせ活用

在宅での介護生活をより充実したものにするために、複数の訪問系サービスを組み合わせることが重要です。それぞれのサービスの特性を活かした効果的な組み合わせ方について見ていきましょう。

項目	主なポイント	対象者
効果的な組み合わせ	相乗効果を重視	要介護1～5
保険外サービス併用	柔軟な対応が可能	制限なし
要介護度別サービス	適切な支援内容	要介護度による

効果的なサービス組み合わせのポイント

訪問系サービスの組み合わせには、利用者の状態や生活リズムに合わせた工夫が必要です。以下のような組み合わせが特に効果的とされています：

• 訪問介護＋訪問看護：日常生活支援と医療的ケアの両立
• 訪問リハビリ＋訪問介護：機能訓練の効果を日常生活に活かす
• 訪問入浴＋訪問看護：安全な入浴と健康管理の実現

各サービスの特性を活かし、時間帯や頻度を適切に設定することで、より効果的な在宅介護が実現できます。

介護保険外サービスとの併用

介護保険サービスだけでは対応できないニーズに対して、保険外サービスとの併用が有効です。主な組み合わせ例として：

保険内サービス	併用する保険外サービス	期待される効果
訪問介護	民間家事代行	より充実した生活支援
訪問看護	見守りサービス	24時間の安心確保
訪問リハビリ	フィットネス	運動機能の維持向上

要介護度別の利用可能サービス

要介護度によって利用できるサービスの範囲や限度額が異なります。それぞれの状態に応じた適切なサービスの組み合わせを検討しましょう。

• 要介護1～2：基本的な生活支援を中心としたサービス組み合わせ
• 要介護3～5：医療的ケアを含む包括的なサービス組み合わせ

要介護度が変更された際は、速やかにケアプランの見直しを行い、新しい状態に適したサービスの組み合わせに移行することが大切です。

まとめ

訪問系サービスは、利用者様が自宅で安心して生活を続けるための重要な支援制度です。介護職による身体介護・生活援助から、医療職による専門的なケアまで、様々なサービスを組み合わせることで充実したケアが実現できます。

サービスの選択には要介護度や医師の指示、同居家族の有無などの要件を確認する必要があります。また、介護保険制度での自己負担や利用制限についても理解しておくことが大切です。

適切なサービスを組み合わせることで、利用者様の在宅生活の継続と、ご家族の介護負担軽減を効果的に支援することができます。それぞれの状況に応じて、最適なケアプランを作成していくことが重要となります。